2016年モバイルマーケティングのトレンド　トップ６

今年に入り、インターネットの利用をモバイル機器のみで行うユーザーの割合がデスクトップパソコンでのみのユーザーの割合を初めて上回り、デジタル機器全体での利用割合もモバイル機器は54％を占めるほど、その存在は我々の生活の中で大きなものとなってきています。

このように生活から仕事に至るまでモバイル機器は欠かせないものであるという事は、そこから得られるデータを駆使してマーケティング戦略を練ることがいかに効果的かという事もうかがい知ることができます。

2016年に向け、この先モバイル機器を活用したより発達したコミュニケーションの開発が進められるとみられますが、ここではその中から６つのトレンドをピックアップしてモバイル機器がいかに企業と消費者の関係を密接なものにするために一役買うことが可能であるか見ていきたいと思います。

---

１．バーチャルリアリティーがより身近に

数年前までは身の回りの製品をスキャンしてデータにアクセスするというのは近未来映画の中だけの話でしたが、2016年にはこれが普通の事となることが予想されます。QRコードをスキャンしてクーポンなどの情報を得るというシステムに代わって、バーコードをスキャンするだけで個別対応されたポイントカードシステム、ゲーム、オンラインショッピングサイトなどにアクセスすることが可能になるのです。

大手ビール会社ハイネケンはいち早くこのシステムを取り入れており、ビール瓶をスキャンするとハイネケンと提供して自然に優しい麦を栽培している７つの代表農家の情報が表示されるようになっています。瓶に付いているラベルをBlipparという専用アプリでスキャンするとアニメ動画や各農家のデータが表示されるだけでなく、セルフィーのように自分の写真を撮って農家の人の顔写真の上に転写して楽しむことまでできるのです。

この他にもアンドロイドやiPhoneでバーチャルリアリティーを比較的安く体験することができるGoogle Cardboardというアプリもあります。これによって商品を購入する前にバーチャルリアリティーの世界で体感してみることができるのですが、すでに多くのブランドが参入しており、例えばニューヨークタイムス紙は新しくNYT VRというアプリを開発し、ドキュメンタリーをバーチャルリアリティーの世界で体感できるようGoogle Cardboardのヘッドセットをユーザーに配布しています。

またNorth Face社のアプリをGoogle Cardboardと合わせて使うと、ヨセミテ国立公園やユタ州モーアブ地域の大自然を３Dの世界で楽しむことができるようになっています。

---

２．消費者とより深い関係を構築

Googleが数年前にモバイル対応サイトの開発に本格着手して以来、モバイル専用デザインを採用した企業のサイトは大きな効果を挙げました。そして今ではアプリにおいての検索結果競争が盛んになってきています。事実、アンドロイドの検索のうち40％はアプリに関する検索となっており、この数字は2016年にはさらに上昇するとみられています。これを受けて近年ではAppleやBingもアプリ検索システムの開発に本腰を入れてきています。

さて、確かに小売販売ブランドのアプリが「冬物コート」を検索した際に上位に表示されるのは該当企業にとっては効果的ですが、それよりも「深いレベルでの消費者とのつながり」を実践するという点がこのシステムの最大の特長となっています。

つまり、冬物コートを検索した際にただ該当ブランドのホームページに移動するのではなく、冬物コートそのものが載っているページに直接アクセスすることができるのです。このことで消費者により便利なサービスを提供することが可能となり、企業としての信頼を勝ち取ることにもつながってくるという訳です。

また、引き続きソーシャルメディアでの検索機能充実の動きがみられると予想されます。特にユーザーが近場のお店の情報などを知るために検索をした際に、より多くの情報（場所・営業時間・価格帯・サービス）などを表示することで自社サイトへ効果的に誘導することができるのです。

---

３．効率的なマーケティング

昔ながらの「とにかく広告をあちこちに打って様子を見る」といったスタイルの広告は時代遅れで、今ではより個別対応されたマーケティング戦略が求められてきています。しかも新しいテクノロジーが登場するごとに消費者の求める基準は上がっていくのです。

モバイル機器ユーザーの多くは、個別対応された自分に関連のあるお知らせを受けるサービスに慣れてきており、それに対応するにはあらゆるデータを駆使して意味のある広告戦略を実施することが不可欠となっていますが、そのためにはAppboyのIntelligent Deliveryのような自動マーケティングプラットフォームを活用し、どの時間帯にどのようなメッセージを送ると効果的かといったポイントをしっかりと押さえる必要があるのです。

アメリカの衣類メーカーUrban OutfittersはIntelligent Deliveryを利用して店舗での特売情報などを上手に消費者に送信している好例です。

---

４．ソーシャルメディアを通した広告の普及

今年に入り、企業各社は消費者とのつながりを持つ手段としてソーシャルメディアの活用に本腰を入れてきています。Snapchatも単なる写真・ビデオ投稿アプリとしてではなく重要な広告ツールとして捉えるようになってきているのです。

実際にTwentieth Century Fox社はSnapchat のSponsored Lensシステムを利用し、映画「スヌーピー」のプロモーションに活用しています。具体的にはユーザーがハロウィーンなどの特別デザインに身を包んだ登場キャラクターをセルフィーの中に取り込んで楽しむことができるという具合です。

このような流れを受けてInstagram、Twitter、そしてPinterestといったソーシャルメディアアプリもより洗練された広告機能を搭載してきています。その一例として、CoachはInstagramにアップされた写真をユーザーがタップするとオンラインショッピングのページに移動するようにし、そこからよりスムースかつ効果的に「購入する」のボタンをクリックすることができるように工夫を凝らしています。

---

５．モバイル機器とビデオ広告

ソーシャルメディア上でのビデオ広告はその存在感を増してきていますが、特に消費者の注意を引きつつも十分な内容を発信できる「１５秒」という時間が効果的であると言われています。

Googleは検索結果にビデオ広告を反映させるように調整し、有料広告がより消費者の目を引くようにアレンジしている一方で、Facebookでは他のアプリでもビデオ広告が流れるAudience Networkシステムを構築しています。

またTwitterを効果的に利用した企業としてはマクドナルドが挙げられ、140文字と制限されたシステムにおいて様々な種類のGIFをアップすることで一度により多くの情報を視覚的に発信することに成功しています。

---

６．IoTとマーケティング

先頃のApple Watch販売開始に伴って、その人気にあやかろうと多くの類似品が市場にあふれてきています。その結果、2016年にはこれらの身体装着型機器の価格が下がり、より性能の良い製品が登場することになると予測されます。これらのスマートウォッチなどに代表されるIoT機器をマーケティング側が活用することによって、対象となるユーザーの現在地を的確に把握してより効果的な情報を発信することが可能になるのです。

具体的には、装着型機器に搭載されたシステムがApple のiBeaconやGoogleの Eddystoneといったビーコンテクノロジーにも対応しているため、一定の範囲内に入るとアプリが作動してメッセージが表示されるという具合です。

この機能を利用することで、例えばSmartWatchを利用している買い物客がスーパーマーケットのスパゲッティコーナーに立ち寄った際に、特定のブランドから新登場したパスタやお買い得のスパゲッティなどの情報が表示されるといった具合に、リアルタイムで的確なメッセージを送信することで広告効果が大きく向上することが期待できるのです。

スマートウォッチなどは年末年始の買い物シーズンでは人気の高い商品でしょうから、年が明けてから新しいユーザーを対象にグレードアップしたアプリが登場することも十分に考えられます。

このようにモバイル機器の急速な普及に伴い、モバイル機器対応マーケティングの可能性もここにきて大きく広がってきています。企業側から必要な情報を的確に送信するだけにとどまらず、取得するデータを通して消費者のニーズを正確に把握することも出来るこのシステムを存分に活用してビジネスチャンス拡大に役立てたいものです。