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日本の自動車メーカーによる自動運転とコネクテッドカーの取り組み

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日本の自動車メーカーの取り組み

車がICT端末としてデータを集積・分析するコネクテッドカーの登場により、人がハンドルを握ることなく自動で走る自動運転車の実用化が確実に近づきつつあります。完全自動運転に向けて、海外ではすでに不完全ながらも自動運転システムを導入した車が市場に投入されていますが、日本ではどのような状況なのでしょうか。
決して国内メーカーの開発が遅れているわけではありません。確実性と効率性を重視するお国柄というべきか、派手なニュースこそありませんが、トヨタなどは自動運転技術の分野ではトップクラスの技術力を有すると言われ、他の大手メーカー各社も着実に実用化に向けて開発を行っています。

自動運転レベルについて

自動運転には、5つのレベル(段階)があります。これはアメリカ合衆国の「国家道路交通安全局(NHTSA)」が定義したもので、現在のところ世界の先進国間の共通認識となっています。レベル0は、車の運転にコンピューターが全く介在しない状態。レベル1では、自動ブレーキシステムやクルーズコントロールなどの機能にコンピューターが部分的に介在します。レベル2は、コンピューターがハンドル操作に関与する状態をいい、レベル3となると、条件さえ整えばドライバーが監視する必要のない半自動運転が可能に。そしてレベル4は、完全自動運転が可能な段階です。

自動運転レベル

日産、トヨタ、マツダなどの現状

国内メーカーは自動運転レベルでいうと、現在の技術はレベル2の初期段階といえます。
日産自動車は、2020年のロボットカー発売を目指し、すでに一般道と首都高速を利用した自動運転実験に成功しています。またコンピューターによるフルタイム自動運転を目指さないとしているトヨタ自動車も、約110キロまで対応可能な安全運転支援技術「オートメイテッド・ハイウェイ・ドライビング・アシスト(AHDA)」の実験を終え、一部機能を2010年代半ばに商品化するとしています。やはり自動運転車に否定的な立場をとるマツダは、あくまでドライバーをサポートするという立場を固持。ミリ波レーダーなどを利用した安全技術「i-ACTIVSENSE」の開発を積極的に進めています。

DeNA、ZMPなど、車メーカー以外も参入

自動車メーカー以外の参入も目立ってきています。DeNAは、ロボットベンチャーZMPとともに「ロボットタクシー」を2015年に立ち上げ、2020年までにドライバーのいないタクシーの実用化を目指しています。さらにヤマト運輸と共同で自動運転を利用した物流サービスの開発にも着手していて、オンデマンド配送サービスや買物代行サービスが、自動運転を一部導入して2017年から実用実験が実施される予定です。

自動運転の実用化までには、まだ克服すべき課題が多いようですが、国内メーカー各社がそれぞれ進める取り組みは、立ち位置こそ違いますが、どれも先進性があり、興味深いものばかりです。
海外メーカーの動向と合わせて、ますます目が離せません。

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